運送事業者との手配をWebEDI化して合見積も行う（物流改善 企業間取引）

「ただ、手配の流れや手順は資材の購買と似ていても書面の内容が輸送では大きく具体的に違っているので、購買系のWebEDIにそのまま運送系の手配をのせることはできませんでした。」

とT主任は続けます。

G社の購買部のWebEDIシステムでは、発注・納期確認の他に、
合い見積依頼機能が導入されていました。

このシステムのオペレーションをT主任も社内で参考に見学していたため、
かなり具体的なイメージをつかんでいました。

但し、手配内容の情報は物品の手配とは大きく異なります。

納入先の他に、運送に使われる車種や集荷地点、荷姿・重量・個数なども重要な情報です。

価格情報も運賃なので物品価格とは異なる付帯項目があったりします。

そこで、G社ロジスティック部では、購買WebEDIシステムの手配・合見積機能の基本を踏襲した
物流WebEDIシステムを別に構築していくことにしました。

既に運用されている購買WebEDIシステムと同じように、
運送依頼情報をWebEDIシステムでお取引先の運送事業者へ送信します。

運送事業者では受託登録と注文書となる運送依頼書を印刷するというものです。

依頼先の運送事業者が確定していない配送依頼情報には、
発注元の担当者画面で複数の運送事業者を選定して合見積を依頼することができます。

購買WebEDIシステムと同じように、価格再検討依頼も行えるようになっていました。